２０歳になったとき、僕は遺書を書いていた。死のうとおもっていたのだ。興奮して一睡もせずに何やら次々と文字を書き連ねて、気がついたら朝になっていた。書き終わって読み返したら、憑き物が落ちたようにきょろりとして、なぜ、あんなに興奮していたのか、死のうとまで思いつめたのか、自分でもよく分からなかった。結局、僕は死ななかった。
おかげで、ずっとあとになるが、いまの妻と巡り会って大恋愛をし、文学新人賞をもらって作家デビューを果たした。あのとき、死ななくてよかった、と心からおもう。若気の至りで命を絶っていたら、いまの幸せ（そう、僕は幸せである）はなかった。
今回取り上げる絵本『ぼく』は、僕の好きな詩人・谷川俊太郎さんの文章に、谷川さんの指名した若いイラストレーター・合田里美さんが絵を描いた。テーマは重い。子供の自死だ。小学生の男の子がみずから命を絶つというストーリーである。 続きを読む
創価学会は戸田城聖・第２代会長時代の１９５４年に会内に文化部を設置し、そこから候補者を擁立して、翌５５年４月の統一地方選挙を皮切りに独自の議員を輩出してきた。
「５５年体制」という言葉があるとおり、この１９５５年は自由民主党と日本社会党が結成された年。大企業の利益を優先する自民党と、官庁・大企業の労組の利益を代弁する社会党。日本の政治は東西冷戦の対立構造をそのまま反映したものになっていたのだ。
国会は不毛なイデオロギー対立に明け暮れ、料亭で与野党幹部が賭け麻雀や宴会に興じて賄賂が飛び交う〝夜の国対政治〟が常態化。国民の大多数を占める庶民は置き去りにされていた。そこに庶民が立ち上がった。
１９６０年に池田大作・第３代会長が就任。池田会長は「宗教活動をする宗教団体」と「政治活動をする政治団体」の分離の必要性を挙げて創価学会文化部を解消し、６１年１１月に公明政治連盟を結成した。公明政治連盟は、あくまでも全国民に奉仕する立場であるからだ。 続きを読む
ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）は、１７項目のうち５番目として「ジェンダー平等を実現しよう」を掲げている。またＳＤＧｓの全体を貫く「誰も置き去りにしない」という理念は、ＬＧＢＴＱ（性的マイノリティ）の権利があらゆる場面ですべての人々と平等に尊重されるべきことを示している。
今や大学では「ジェンダー」「ＬＧＢＴＱ」に関する講座が人気を集めており、企業や自治体も関連する研修に余念がない。
すべてのＥＵ加盟国、米国、オーストラリアといった先進国では、既にＬＧＢＴＱ差別を禁じる法律が整備されており、この流れはグローバルスタンダードになりつつある。一方、日本にはこうした法制度がいまだ存在しないままだ。 続きを読む
ゴルバチョフ氏と池田ＳＧＩ会長の対談集『二十世紀の精神の教訓』（１９９６年）
日本時間の８月３１日、ミハイル・Ｓ・ゴルバチョフ氏の訃報が世界をかけめぐった。モスクワ市内の病院で３０日夜（現地時間）に息を引き取ったという。
ソビエト連邦最後の国家指導者。東西冷戦終結の立役者。核兵器削減に取り組んだ功労者。西側世界にゴルバチョフ氏を称賛する形容詞がいくつもあるなか、ロシア市民のあいだでは氏の功績に対して冷ややかな声が強かった。
「新冷戦」と呼ばれるほど東西両陣営で核の脅威が高まっていた渦中の１９８５年、ゴルバチョフ氏は５４歳の若さでソビエトの最高指導者である中央委員会書記長の地位に就いた。
それまでのソ連指導者とはまったく異なり、彼は「ゴルビー・スマイル」と呼ばれた人間的な笑顔をもって、積極的に国民のなかに入って人々の声を聴き、世界との対話を開始した。
就任の年のうちに米国のレーガン大統領と首脳会談をおこない、翌８６年には「ペレストロイカ（再生）」を掲げて体制改革に着手する。同年４月にチェルノブイリ原発事故が起きて国際社会に不安と危惧が広がると、「グラスノスチ（情報公開）」に踏み切った。 続きを読む
ペロシ米下院議長訪台の翌日（８月４日）、中国は日本がEEZ（排他的経済水域）と主張する海域にロケット砲を五発着弾させた。このタイミングでのミサイルの発射は、日本がペロシを歓迎することを批判する意思表示を目的とするものだろう。
ウクライナ紛争開始から半年を経た中で、台湾海峡問題もクローズアップされてきた状況でのこの出来事は、日本にとって大きな事件と認識された。ただし、訪台に対する中国の反発のイメージが強すぎて、日本訪問を批判することへの意思表示という認識は日本ではされていなかったようである。
本件については、今後の日中関係を考えるべく、楊潔篪中国共産党政治局員が８月１８日、秋葉剛男日本国家安全保障局長を天津に呼んで、食事を交えて７時間という長時間の会議の中で話し合われた。
米中関係の改善を模索し始めた中国にとって、東アジアにおける米国の軍事戦略に取り込まれる割合の大きくなった日本との関係は、長い歴史のある隣国として、避けては通れない領土問題の解決とともに重要な外交課題となっている。 続きを読む
